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不動産

SUUMO vs HOME'S vs アットホーム 掲載料・反響単価の数字詳細比較2026

物件数50件の仲介会社を想定したシミュレーション

10分で読める

この記事のポイント

物件数50件の仲介会社モデルで試算すると、SUUMO単独は月30万/反響80件、HOME'S単独は月22万/反響60件、3社ハイブリッドは月45万/反響120件。反響単価はハイブリッドが最安3,750円。

不動産ポータル3社の使い分けについては不動産ポータル3大課金モデルの比較2026で課金体系の違いを整理した。この記事では一歩踏み込んで、具体的な会社モデルを設定した上で3社の費用対効果を数字で比較する。

前職のSUUMO営業企画時代の知見と、複数の不動産会社の運用実績をもとに、現実的な試算を組んだ。「掲載料に毎月いくら払うのが適正か」の判断材料にしてほしい。

想定する会社モデル

以下のモデル会社で試算する。

  • 従業員10名、中小仲介会社
  • 物件掲載数:賃貸40件 + 売買10件の合計50件
  • エリア:首都圏郊外(埼玉・千葉・神奈川の準都心部)
  • 月間成約目標:15件(うち賃貸12件・売買3件)

パターン1:SUUMO単独の場合

コストと反響

  • SUUMO定額50枠プラン:月30万円
  • 月間反響数:80件(賃貸65件・売買15件)
  • 反響単価:30万/80件 = 3,750円
  • 来店率30%、成約率25%
  • 成約1件あたりの広告費:3,750 ÷ 0.30 ÷ 0.25 = 約50,000円

成約15件なら広告費率は約25%。健全圏内だが余裕はない。反響の40%が1〜5枠の注力物件に集中しており、30%の物件は反響ゼロ。ここに無駄がある。

パターン2:HOME'S単独の場合

コストと反響

  • HOME'S反響課金プラン:月22万円(反響60件想定)
  • 月間反響数:60件(賃貸50件・売買10件)
  • 反響単価:3,666円(固定)
  • 来店率28%、成約率22%(SUUMOよりやや低い)
  • 成約1件あたりの広告費:3,666 ÷ 0.28 ÷ 0.22 = 約59,500円

HOME'S単独は反響数が少なく、成約目標に届かない。ただしコストは固定で見えるため、「反響が少ない月でも無駄な支払いがない」というメリットがある。反響ゼロの月があっても、固定費負担にならない。

パターン3:アットホーム単独の場合

コストと反響

  • アットホーム定額プラン:月15万円
  • 月間反響数:35件(賃貸30件・売買5件)
  • 反響単価:4,285円
  • 来店率32%(地域密着ユーザーが多い)、成約率25%
  • 成約1件あたりの広告費:4,285 ÷ 0.32 ÷ 0.25 = 約53,600円

反響数は少ないが、首都圏郊外(地域密着エリア)では来店率がSUUMOより高い傾向がある。ただし単独では成約目標15件に届かない。

パターン4:3社ハイブリッド(推奨)

コストと反響

  • SUUMO 30枠プラン:月18万円(反響50件)
  • HOME'S 反響課金:月15万円(反響40件)
  • アットホーム 定額:月12万円(反響30件)
  • 合計:月45万円 / 反響120件
  • 反響単価:3,750円
  • 成約数:15〜18件

広告費の総額は単独より高いが、反響数が大幅に増え成約目標を上回る。**反響単価はSUUMO単独と同じ3,750円**だが、**反響数が1.5倍**になるのが強み。3社それぞれのユーザー層をカバーできる。

会社規模別の最適配分

規模SUUMOHOME'Sアットホーム
小規模(〜5人)10%60%30%
中規模(5〜30人)40%35%25%
準大手(30人〜)60%20%20%

小規模は反響課金中心でリスクを抑え、規模が大きくなるにつれて掲載課金比率を上げていく。この比率を自社の数字と照らし合わせて最適化するのが実務。

まとめ:単独より組み合わせ、ただし順番を間違えない

3社を組み合わせる方が反響の量と質の両方で優位。ただし導入の順番は、小規模ならHOME'S→アットホーム→SUUMOの順、中規模以上は全社並行で開始して3ヶ月後に最適化が現実的。

併せてSUUMO掲載料を半減させても反響を維持する方法ポータル依存からの脱却も参考にしてほしい。ポータル3社ハイブリッド+自社HPの4本柱が、2026年の広告費の最適解になる。

泉 款太(いずみ かんた)

株式会社SalesDock 代表取締役

慶應義塾大学法学部卒。スタートアップ、ラクスル、リクルート(SUUMO)を経て2025年に独立。 不動産・製造業・クリニックなど現場産業向けのAI業務効率化コンサルを提供。 30社以上の中小企業のAI活用・業務改善を支援。

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