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不動産

SUUMO掲載料はいくら?費用の目安と、同じ掲載料で反響を最大化する方法

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この記事のポイント

SUUMOの掲載料はプランやエリアで月額3万〜100万円超まで幅がある。ただ「掲載料が高い・安い」ではなく「成約1件あたりいくらかかっているか」で判断するのが重要。掲載料を下げるのではなく、同じ掲載料で反響を最大化する具体的な打ち手を解説する。

「SUUMOの掲載料、結局いくらかかるの?」「うちの規模だとどのプランが妥当なの?」。不動産会社の経営者から、よく聞く疑問の一つ。

SUUMOの掲載費用はプランやエリアによって大きく変わるため、一概に「月額○万円」とは言いにくい。ただ、費用の構造と目安を知っておくだけで、営業担当との交渉や予算配分の判断がしやすくなる。

この記事では、SUUMO掲載料の費用体系を整理した上で、「同じ掲載料で反響を増やす」ための具体的な改善施策を紹介する。

SUUMOの掲載料—プラン別の費用目安

SUUMOの掲載料金は、大きく分けて3つの要素で決まる。掲載プラン、エリア(競合密度)、オプション(上位表示・特集枠など)。公式に料金表は公開されていないが、目安として以下のような水準になっている。

プラン月額目安主な特徴
シンプル(エントリー)3〜5万円基本掲載のみ。物件情報と写真数枚
スタンダード10〜30万円写真枚数増加、コメント欄拡張、一部上位表示
プレミアム30〜80万円上位表示+特集枠+ハイライト表示
プレミアム+オプション80〜150万円超複数エリア・大量物件・全オプション利用

※ 上記は一般的な目安。実際の料金はエリア・物件数・契約条件によって異なる。SUUMO営業担当に確認を。

エリアによる掲載料の違い

同じプランでも、東京23区・大阪市・名古屋市など競合が多いエリアでは掲載料が高くなる。逆に地方都市や郊外エリアでは比較的安い。これはSUUMOに限らず、アットホームやホームズでも同様の傾向がある。

たとえば同じスタンダードプランでも、東京23区なら月25〜30万円、地方中核都市なら月10〜15万円というケースは珍しくない。自社のエリアでの相場感を掴んでおくことが、適正な予算配分の第一歩になる。

掲載料だけ見ても意味がない—ROIの正しい計算方法

「SUUMO掲載料が月30万円」。この情報だけでは、高いか安いかは判断できない。大事なのは「その30万円で何件の成約が取れているか」。ここでは、費用対効果を正しく把握するための3つの数字を紹介する。

1. 反響単価(CPL)を計算する

月のポータル掲載料 ÷ 月の反響数 = 反響1件あたりのコスト。

たとえば月額30万円で反響が15件なら、反響単価は2万円。50万円で20件なら2.5万円。プランを上げた割に反響が比例して増えていないケースもある。この数字を毎月追うだけでも、「プラン変更の判断材料」になる。

2. 成約単価(CPA)を計算する

月のポータル掲載料 ÷ 月のポータル経由成約数 = 成約1件あたりのコスト。

反響が15件あっても成約するのは2〜3件。月額30万円で成約2件なら、成約単価は15万円。仲介手数料が1件あたり100万円なら、広告費率は15%。この数字を他のチャネルと比較することで、予算の偏りが見える。

3. チャネル別ROIを比較する

SUUMO、アットホーム、自社サイト、紹介、Googleビジネスプロフィール—それぞれのチャネルで反響単価と成約単価を出す。すると「SUUMOは反響は多いが成約率が低い」「紹介は反響は少ないが成約率が高い」という事実が見えてくる。

チャネル月額コスト反響数反響単価成約数成約単価
SUUMO30万円15件2万円2件15万円
アットホーム15万円8件1.9万円1件15万円
自社サイト5万円5件1万円2件2.5万円
紹介0円3件0円2件0円

※ 数字はモデルケース。自社の数字を入れて計算してみてほしい。

同じSUUMO掲載料で反響を最大化する5つの改善施策

掲載料を下げることばかり考えがちだが、実は「同じ掲載料で反響を増やす」方が効果的な場合が多い。SUUMOの掲載内容を改善するだけで、クリック率・反響率が変わる。

施策1:写真の品質を上げる

SUUMOの検索結果で最初に目に入るのは写真。スマホで撮った暗い写真と、プロが撮影した明るい写真では、クリック率が大きく変わる。

プロに頼まなくても、晴れた日の昼間に撮影する、カーテンを開けて自然光を入れる、広角で撮る、水回りは掃除してから撮る—こうした基本を徹底するだけで写真の印象は変わる。掲載枚数が増やせるプランなら、全枠を埋めることも重要。空き枠がある物件は、それだけで「情報が少ない」と判断されやすい。

施策2:物件コメントに「暮らしの情報」を入れる

「南向き・角部屋・駅徒歩5分」—スペック情報だけのコメントは多い。でもユーザーが知りたいのは「そこで暮らしたらどうなるか」。

「朝の通勤は○○駅まで徒歩5分。駅前にスーパーがあるので帰りに買い物ができる」「小学校まで徒歩3分。通学路に歩道があり安心」。こうした具体的な生活シーンを書くだけで、反響の質が変わる。反響数だけでなく「本気度の高い反響」が増える傾向がある。

施策3:掲載タイミングを意識する

SUUMOの新着物件は、掲載直後にアクセスが集中する。このピークを活かすには、木曜〜金曜に新規掲載して、週末の閲覧ピークに乗せるのが効果的。月曜に掲載すると、週末までに「新着」の鮮度が落ちてしまう。

また、繁忙期(1〜3月)に予算を寄せ、閑散期はプランを下げるという季節調整も有効。年間を通じて同じプランを維持する必要はない。

施策4:間取り図を整える

手書きの間取り図や、古くて見づらい図面をそのまま載せていないか。間取り図は写真の次にユーザーが見る情報。見やすい間取り図は、物件への問い合わせに直結する。

間取り図作成ツール(無料のものも多い)で清書するだけでも印象は変わる。家具の配置イメージを入れると、さらにわかりやすくなる。

施策5:反響対応のスピードを上げる

掲載内容を改善して反響が増えても、対応が遅ければ成約にはつながらない。SUUMO経由の反響は「他社にも問い合わせている」ケースが多い。初回対応が30分以内か、翌日になるかで成約率は大きく変わる。

反響が来たらすぐに電話する仕組み—通知設定の見直し、対応担当の明確化、営業時間外の自動返信—を整えるだけでも、同じ反響数から成約を増やせる。

掲載内容の改善で変わる数字(モデルケース)

1.5〜2倍
写真改善後のクリック率
15万→8万
成約単価の改善
年180万
広告費の削減余地

※ 月額45万円の広告費を最適化した場合のモデルケース

そもそもROIを計算できていない理由

「反響単価」「成約単価」と言われても、そもそもその数字が出せない—という会社は多い。理由はシンプルで、「どの反響がどのチャネルから来たか」を追跡する仕組みがないから。

反響が来たら、とりあえず対応する。SUUMOから来たのか、アットホームから来たのか、自社サイトから来たのか—記録していない。あるいは記録していても、成約まで紐づけていない。

結果、「SUUMOに月30万円払っている」という事実だけが残り、「SUUMOから月何件成約しているか」がわからない。わからないから「プランを変える判断」もできない。

解決策はシンプル。スプレッドシートに「流入元」のプルダウンを1列追加する。反響が来たら「SUUMO」「アットホーム」「自社サイト」「紹介」「その他」を選ぶだけ。さらに「反響→内見→申込→成約」のステータスを追加すれば、チャネル別の成約率が月末に出る。

ポータル依存から自社集客へ—段階的に移行するステップ

SUUMOの掲載料を払い続ける限り、集客はSUUMOに依存する。もちろんSUUMOをいきなりゼロにする必要はないが、自社チャネルの比率を徐々に上げていくのは経営判断として合理的。

ステップ1:自社サイトのSEOを整える

「○○市 賃貸」「○○駅 中古マンション」など、地域名+物件種別のキーワードで自社サイトが検索上位に来れば、掲載料ゼロで反響が取れる。自社サイトのブログやエリア情報ページを充実させることで、じわじわと効いてくる。

ステップ2:Googleビジネスプロフィールを最適化する

Google マップで「不動産会社」と検索したとき、上位に表示されるかどうか。写真の追加、口コミへの返信、投稿の更新—地道だが、来店型のビジネスには効果が大きい。

ステップ3:SUUMOのプランを段階的に調整する

自社チャネルからの反響が月5件→10件に増えたら、その分だけSUUMOのプランを1つ下げる。この繰り返しで、年間のポータル掲載料を30%以上削減できるケースもある。大切なのは「一気にやめる」のではなく「数字を見ながら段階的に調整する」こと。

まとめ:掲載料の「金額」ではなく「成約単価」で判断する

「SUUMOの掲載料が高い」は感覚。「SUUMOの成約単価が15万円、自社サイトは2.5万円」は事実。事実に基づいて判断すれば、掲載料の使い方は変わる。

まずは2つのことから始めてみてほしい。1つは、反響の流入元をスプレッドシートで記録すること。もう1つは、今のSUUMO掲載内容(写真・コメント・間取り図)を見直すこと。どちらもコストはかからない。3ヶ月分のデータが溜まれば、「掲載料を上げるべきか、下げるべきか、他に回すべきか」が数字で見えるようになる。

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泉 款太(いずみ かんた)

株式会社SalesDock 代表取締役

慶應義塾大学法学部卒。スタートアップ、ラクスル、リクルート(SUUMO)を経て2025年に独立。 不動産・製造業・クリニックなど現場産業向けのAI業務効率化コンサルを提供。 30社以上の中小企業のAI活用・業務改善を支援。

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