AI顧問のLINE相談 vs 月1面談—それぞれ何を相談するか
AI顧問契約には、LINE相談無制限と月1面談1時間が含まれます。同じ「相談」でも、LINE向きと面談向きが違います。SalesDockが実際に運用している使い分けと、相談例を書きます。
この記事の数値について
SalesDockが自社の運用と自社サービスの提供のなかで記録した数値です。公表された統計ではありません。
LINE相談向きの相談例
- 「このプロンプト、もう少し改善できますか?」
- 「Claudeで◯◯はできますか?」のyes/no確認
- 「このツール、AI連携できますか?」
- 「議事録の保存先、どうしてますか?」
- 「カリキュラムのこのステップが分からないです」
5分で解決する系の質問は、LINEがちょうどいいです。文字でやり取りすれば、後から見返しやすいのも利点。ただしLINE公式アカウントのチャットには保存期間の上限があるので、あとで判断の根拠になるやり取りは別の場所に残すようにしています(LINEの会話を会社の記録として残す設計)。
月1面談向きの相談例
- 「次に何をAI化すべきか、優先順位を整理したい」
- 「経営判断で迷ってる。一緒に壁打ちしたい」
- 「画面共有して、いまの設定を見てもらいたい」
- 「3ヶ月後の運用設計を考えたい」
- 「新しい業務領域への展開を相談したい」
議論が必要なもの・画面を見ながらやりたいもの・整理に時間がかかるものは、面談向きです。月1の1時間でじっくりやります。
| 観点 | LINE相談(無制限) | 月1面談(1時間) |
|---|---|---|
| 向いている相談 | 5分で解決する系の質問 | 議論が必要なもの・画面を見ながらやりたいもの・整理に時間がかかるもの |
| 相談例 | 「このプロンプト、もう少し改善できますか?」/「Claudeで◯◯はできますか?」のyes/no確認/「このツール、AI連携できますか?」 | 「次に何をAI化すべきか、優先順位を整理したい」/「経営判断で迷ってる。一緒に壁打ちしたい」/「画面共有して、いまの設定を見てもらいたい」 |
| 利点 | 文字でやり取りすれば、後から見返しやすい | 月1の1時間でじっくり議論できる |
| 使い倒すコツ | 最初の1ヶ月で「LINE使う習慣」を一緒に作る。目安は月5〜10件 | 前日に「今月議論したいこと3つ」を送ってもらう |
「LINE相談が来ない」問題
実は、LINE相談を使い倒せる人と使わない人がはっきり分かれます。使わない人は「忙しくて忘れる」「テキストで質問するの面倒」が理由。これは顧問の効果を半減させてしまうので、最初の1ヶ月で「LINE使う習慣」を一緒に作っています。
面談を「ただの近況報告」で終わらせない
月1の面談を、ただの近況報告で終わらせるのはもったいないです。面談の前日に「今月議論したいこと3つ」を送ってもらうルールにしています。これで1時間の面談がぐっと中身の濃いものになります。
2つを使い倒すと月10万の元が取れる
LINE相談を月5〜10件・月1面談を内容の濃いものにする。この2つを使い倒すと、月10万の投資が安く感じます。AI顧問サービスでは、初月でこの使い方の習慣化までお手伝いします。
よくある質問
AI顧問には、LINE相談と月1面談のどちらで聞けばいいですか?
5分で解決する系の質問はLINEがちょうどいいです。プロンプトの改善相談、できるかどうかのyes/no確認、ツールのAI連携可否などが該当します。一方、議論が必要なもの・画面を見ながらやりたいもの・整理に時間がかかるものは面談向きです。次に何をAI化すべきかの優先順位づけ、経営判断の壁打ち、3ヶ月後の運用設計などは、月1の1時間でじっくりやります。
LINE相談が無制限でも、結局使わずに終わりそうで不安です。
実は、LINE相談を使い倒せる人と使わない人がはっきり分かれます。使わない人は「忙しくて忘れる」「テキストで質問するの面倒」が理由です。これは顧問の効果を半減させてしまうので、最初の1ヶ月で「LINE使う習慣」を一緒に作っています。
月1の面談が近況報告で終わってしまいます。どうすればいいですか?
面談の前日に「今月議論したいこと3つ」を送ってもらうルールにしています。これで1時間の面談がぐっと中身の濃いものになります。LINE相談を月5〜10件、月1面談を内容の濃いものにする。この2つを使い倒すと、月10万の投資が安く感じます。
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泉 款太(いずみ かんた)
株式会社SalesDock 代表取締役
慶應義塾大学法学部卒。スタートアップ、ラクスル、リクルート(SUUMO)を経て2025年に独立。 中小企業の経営・営業・業務・データをつなぐ事業基盤の設計と実装を支援。 不動産・製造業・クリニックを中心に30社以上の業務改善に携わる。
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