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特注品の受注で確認が往復する理由|聞く順番を決めておく

往復が減らないのは、聞く順番が決まっていないから

8分で読める

特注品の受注についての結論

特注品の受注で時間が溶けるのは、作る工程ではなく、受ける前の確認の往復であることが多いです。

  • 往復が増えるのは担当の力量ではなく、最初に何を聞くかが決まっていないからです。決めれば、経験の浅い人でも同じ回数で収まります。
  • 最初の1往復で揃えるのは、これが無いと見積れない項目だけです。あれば親切、は後回しにします。
  • 往復の回数を記録してください。記録がないと、減ったかどうかが分かりません。

この記事は特注品・別注の受注で確認が往復する問題を扱います。FAX受注そのものの進め方はFAX受注を効率化する3ステップで扱っています。

特注品や別注の受注で時間が溶けるのは、作る工程ではありません。受ける前の確認の往復であることが多いです。

そして往復が減らない理由は、担当の力量ではなく、最初に何を聞くかが決まっていないことです。

最初の1往復で何を揃えるか

揃えるのは、これが無いと見積れない項目だけです。あれば親切、は後回しにします。

増やしすぎると相手が答えきれず、返事そのものが遅れます。最初は絞って、実際に発生した追加確認を見て足していくほうが確実です。

順番が決まっていない寸法を聞く返事待ち材質を聞く返事待ち納期を聞く返事待ち3往復。見積まで数日順番が決まっている見積に要る項目を一度に寸法・材質・数量・納期返事待ち1往復。同じ日に出せる
減らすのは項目数ではなく往復の回数。まず数えないと、減ったかどうかが分かりません。

取引先ごとに型を分ける

区分A寸法・材質数量・納期区分B図面の有無検査の要否区分C支給品の扱い納入場所区分D必要なら足す区分ごとに「最初の1往復で聞くこと」を持つ3つか4つあれば、たいていの案件は収まる
全部を1つの型にしない。型が10を超えるなら、区分の切り方を疑います。

必要な情報が相手によって違うので決められない、という相談をよく受けます。全部を1つの型にする必要はありません。

取引先の区分ごとに型を作ってください。3つか4つの型があれば、たいていの案件は収まります。型が10を超えるようなら、区分の切り方のほうを疑います。

ベテランの聞き方を引き継ぐ

往復が少ない人は、確かにいます。ただし本人に「何を聞いていますか」と尋ねても、無意識にやっている部分は出てきません。

実際の案件で横から記録してください。聞いた順番と、相手の答えで次に何を聞いたか。ここに型が現れます。

往復の回数を数える

案件ごとに、相手とやり取りした回数を数えるだけで足ります。細かい分類は要りません。平均が減っているかだけが分かればいいので、数え方を揃えることのほうが大事です。記録がないと、型を作っても効果が分かりません。

聞く順番を一緒に作る

過去の特注案件でどんな確認が発生したかを伺って、最初の1往復で聞く項目を決めます。

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特注品の受注についてよくある質問

取引先ごとに必要な情報が違うので、決められません。

全部を1つの型にする必要はありません。取引先の区分ごとに型を作ってください。3つか4つの型があれば、たいていの案件は収まります。型が10を超えるようなら、区分の切り方を疑います。

聞く項目を増やせば往復は減りますか?

ある程度までは減りますが、増やしすぎると相手が答えきれずに返事が遅れます。最初は「これが無いと見積れない」項目だけに絞り、実際に発生した追加確認を見て足していくほうが確実です。

ベテランは往復が少ないのですが、どう引き継げばいいですか?

その人が何を聞いているかを、実際の案件で横から記録してください。本人に「何を聞いていますか」と尋ねても、無意識にやっている部分は出てきません。

往復の回数はどう記録すればいいですか?

案件ごとに、相手とやり取りした回数を数えるだけで足ります。細かい分類は要りません。平均が減っているかだけが分かればいいので、数え方を揃えることのほうが大事です。

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全体像はFAX受注を効率化する3ステップ|製造業が取引先を変えずに始める方法にまとめています。

泉 款太(いずみ かんた)

株式会社SalesDock 代表取締役

慶應義塾大学法学部卒。スタートアップ、ラクスル、リクルート(SUUMO)を経て2025年に独立。 中小企業の経営・営業・業務・データをつなぐ事業基盤の設計と実装を支援。 不動産・製造業・クリニックを中心に、累計40社以上の支援に携わる。

運営は株式会社SalesDock(大阪市中央区本町)。中小企業向けに、AI内製化(初期構築15万円+月額10万円・90日)と、 そのあとのAI顧問(月額5万円・6ヶ月契約から)を提供しています。価格は税別です。 大阪・関西を中心に、オンラインで全国からのご相談に対応しています。

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