クリニックでスタッフが辞め続ける本当の原因 — 「給料」じゃなく「仕組み」の問題

「また辞めるの？」——採用してもすぐ辞める。引き継ぎもままならないまま次の求人を出す。小規模クリニックの院長なら、この繰り返しに心当たりがあるはずだ。

「うちは給料が安いから仕方ない」と思っていないだろうか。実はスタッフが辞める本当の理由は、給料ではない。業務の仕組みに問題がある。そしてそれは、院長自身が来週から変えられるものだ。

クリニックのスタッフ離職率データ — 医療業界の平均と比較

厚生労働省の調査によると、医療・福祉業界の離職率は約12〜15%。全産業平均の約14%と大差ないように見えるが、これは大病院を含んだ平均値だ。

問題は小規模クリニック。スタッフ5名以下の医院では離職率が20%を超えるケースも珍しくない。5人中1人が毎年辞める計算になる。

1人辞めるたびに100〜180万円。年間2人辞めれば200〜360万円。これは看護師1人の年収に匹敵する金額だ。「離職を防ぐ仕組み」は、もはや経営課題そのものと言える。

「給料が安いから辞める」は本当か？ — 退職理由の構造

院長に「スタッフが辞めた理由は？」と聞くと、多くの場合「給料に不満があったんじゃないか」と答える。しかし、実際の退職理由はまったく違う構造になっている。

院長は「給料」と「キャリア」が上位だと思っているが、実際は「人間関係」「業務負担」「教育不足」が上位3つを占める。つまり、給料を上げても離職は止まらない。構造を変える必要がある。

スタッフが辞める3つの構造的原因

原因1：業務範囲が不明確 — 「気づいた人がやる」文化

小規模クリニックでは「業務分担表」が存在しないことが多い。受付、電話対応、在庫管理、清掃、患者のクレーム対応——全てが「気づいた人がやる」暗黙ルールで回っている。

結果どうなるか。責任感が強い人ほど仕事が集中する。「私ばかりやっている」という不公平感が蓄積する。一方で、やらない人は「自分の仕事じゃない」と思っている。院長はこのギャップに気づかない。気づいたときには退職届が出ている。

原因2：教育がOJT頼み — ベテランの機嫌次第

新人教育を「ベテランスタッフに任せる」クリニックは多い。しかし、ベテランにも自分の業務がある。忙しい日は「見て覚えて」で終わる。教え方もベテランの性格やその日の機嫌に左右される。

新人は「何がわからないかもわからない」状態が続く。質問しても「前にも言ったよね？」と返される。3ヶ月後、新人は「ここでは成長できない」と判断して辞める。教育のマニュアルが1冊あれば防げた退職だ。

原因3：不満を伝える仕組みがない — 1on1もアンケートもない

「何かあったら言ってね」と院長は思っている。しかし、スタッフからすれば「院長に直接不満を言う」のは退職覚悟のアクションだ。日常的に不満を吸い上げる仕組みがなければ、スタッフの不満は地下水のように溜まり、ある日突然退職届として噴出する。

1on1面談を定期的にやっているクリニックは少数派。匿名アンケートも実施していない。結果、院長は「うちは雰囲気がいい」と思い込み、スタッフは「もう限界」と感じている——このギャップが離職を生む。

来週からできる3つのアクション

アクション1：業務分担表を1枚作る

ExcelやGoogleスプレッドシートで十分。以下のようなシンプルな表を1枚作って、スタッフ全員に共有する。

ポイントは「副担当」を必ず設定すること。主担当が休んでも業務が止まらない。そして「誰がやるか明確になっている」だけで、不公平感は大幅に減る。

アクション2：月1回15分の1on1を始める

院長とスタッフが1対1で話す時間を月1回、15分だけ設ける。診療後の15分で十分。話す内容はシンプルに3つだけ。

重要なのは「聞く姿勢」。アドバイスや反論はしない。まずは聞く。それだけで「院長は自分の話を聞いてくれる」という安心感が生まれる。退職の前兆を早期にキャッチする効果もある。

アクション3：退職面談で「本当の理由」を聞く質問リスト

既に辞めたスタッフの退職理由は、次の離職を防ぐための最も貴重なデータだ。ただし、退職面談で「なぜ辞めるのか」と直球で聞いても本音は出てこない。以下の質問を使う。

この質問リストで集めた回答を3件分蓄積すれば、クリニックの構造的な問題が見えてくる。同じ理由が2回出たら、それは個人の問題ではなく仕組みの問題だ。

まとめ：「人」の問題ではなく「仕組み」の問題

スタッフが辞め続けるクリニックの共通点は、「業務範囲が曖昧」「教育が属人的」「不満を吸い上げる仕組みがない」の3つだ。これらは全て、院長の意思決定で変えられる。

業務分担表を1枚作る。月1回15分の1on1を始める。退職面談の質問リストを用意する。この3つに必要な投資はゼロ円。必要なのは「仕組みで解決する」という院長の意思だけだ。