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オンライン診療、始めたいけど何から手をつければ?—クリニックが最初にやるべき3つのステップ

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この記事のポイント

オンライン診療は「全面導入」ではなく「再診フォロー」から始めるのが正解。薬の処方だけ・経過観察だけの通院をオンラインに切り替えるだけで、患者の満足度と通院継続率が上がる。

「オンライン診療、うちもやったほうがいいのかな」

コロナ以降、オンライン診療の規制緩和が一気に進んだ。患者側のニーズもある。「薬をもらうだけなのに、わざわざ通院するのが面倒」という声は多い。

でもクリニック側は「何から始めればいいか分からない」で止まっているケースがほとんどだ。システムの選び方も分からないし、どの診療をオンラインにすればいいかも分からない。

結論から言うと、全部をオンラインにする必要はない。再診のフォローアップから始めるのが現実的で、効果も出やすい。

オンライン診療で何が変わるのか

再診のためだけの通院がなくなる。これが一番大きい。患者にとって「薬をもらうだけの30分の通院」は地味にストレスだ。

「忙しくて通えない」で離脱する患者が減る。慢性疾患の患者は、症状が落ち着くと通院をやめてしまうことが多い。オンラインなら続けやすい。通院継続率が上がる。

診療の空き時間でオンライン対応ができるので、院長の時間効率も上がる。対面の予約が埋まらない時間帯を有効活用できる。

さらに、遠方の患者を取り込める。商圏が物理的な距離に縛られなくなる。

ステップ1—どの診療をオンラインにするか決める

おすすめは「再診のフォローアップ」から。いきなり初診をオンラインにするのはハードルが高い。

向いている診療と向いていない診療を整理するとこうなる。

診療内容オンライン向き度理由
慢性疾患の経過観察状態確認と処方がメイン
処方薬の継続薬局連携で完結
検査結果の説明画面共有で見せながら説明
初診対面が原則。一部条件あり
触診が必要×対面でないと不可

まずは慢性疾患の経過観察や処方薬の継続処方など、「状態確認+処方」がメインの再診から始める。これだけでも患者の利便性は大きく変わる。

ステップ2—システムを選ぶ

オンライン診療のシステムは大きく2つに分かれる。専用システムと汎用ビデオ通話だ。

専用システムは、予約・問診・決済・処方箋送付が一体化している。患者がアプリで予約して、問診に回答して、診療を受けて、決済して、処方箋が薬局に届く。一連の流れがワンストップで完結する。

汎用のビデオ通話(Zoom等)は、コストが安い。患者も使い慣れている。ただし予約や決済は別の仕組みが必要になる。

選定基準は3つ。

  • 電子カルテとの連携—既存のカルテシステムとデータが連動するか
  • 患者の操作のしやすさ—高齢の患者でもスマホで使えるか
  • 月額コスト—初期費用0〜10万円、月額1〜5万円が相場

最初から完璧なシステムを選ぶ必要はない。まずは少人数で試して、合わなければ変えればいい。

ステップ3—患者に知ってもらう

システムを入れても、患者が知らなければ使われない。周知が意外と大事だ。

一番効果があるのは、再診時に直接伝えること。「次回からオンラインでもできますよ」と一言添えるだけで、患者の認知は一気に広がる。

  • 再診時に「次回からオンラインでもできますよ」と直接案内
  • 院内掲示・チラシで待合室に周知
  • HPに「オンライン診療」ページを追加
  • LINE公式アカウントで案内を配信

特にLINE公式アカウントは効果が高い。予約のリマインドと一緒に「オンライン診療も選べます」と案内するだけで、利用率が上がる。

よくある不安と対処法

不安対処法
「対面じゃないと診察できない」全部オンラインにしなくていい。再診の一部だけ
「システムが難しそう」患者側はスマホアプリで完結。操作は簡単
「診療報酬が低い」初再診料は対面と同等に改定が進んでいる
「患者が来なくなるのでは」逆に通院離脱が減り、継続率が上がる

来週からできること

  1. 再診患者のうち「オンラインでも対応できる人」を10人リストアップ
  2. オンライン診療システム3社の資料を取り寄せる
  3. 次回再診時に「オンラインでもできますよ」と案内してみる

オンライン診療は「未来の医療」ではなく「今日から始められる選択肢」だ。まずは再診フォローから、1人試してみてほしい。


SalesDockでは、クリニックのオンライン診療導入設計から、対象患者の洗い出し、システム選定のサポートまで一気通貫で支援しています。「うちでもできるのかな」と思ったら、まずはお気軽にご相談ください。

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泉 款太(いずみ かんた)

株式会社SalesDock 代表取締役

慶應義塾大学法学部卒。スタートアップ、ラクスル、リクルート(SUUMO)を経て2025年に独立。 不動産・製造業・クリニックなど現場産業向けのAI業務効率化コンサルを提供。 30社以上の中小企業のAI活用・業務改善を支援。

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