ChatGPTに学習させない設定のやり方—オフにする手順と、それでも残る3つのリスク

「ChatGPTに入れた内容を学習させたくない」——設定自体は1分で終わる。ただし、個人アカウントごとに設定する仕組みなので、社員のアカウントまでは確認が漏れやすい。この記事では、設定の手順、法人プランとの違い、オフにしても残るリスクを順に整理する。

ChatGPTに学習させない設定の手順

ブラウザ版の場合、プロフィールアイコン → 設定 → データコントロール → 「すべての人のためにモデルを改善する」をオフにする。オフにしても会話は履歴に残る。オフにした時点以降の新しい会話が学習に使われなくなるだけで、設定前の会話は取り消せない。過去分には、OpenAIのプライバシーポータルの「Do not train on my content」という別の手段がある。アプリ版はサイドバーのプロフィールから同じ「データコントロール」に入る。画面の表示が異なる場合は、画面と、OpenAIの公式ヘルプ（Data controls in ChatGPT）を見比べて確認する。

確認のしかたは、同じ画面を開き直して、項目がオフのままかを見ること。ブラウザとアプリは同じアカウントなら設定を共有するが、別のアカウントには引き継がれない。

会社で使うなら、設定より先に契約を見る

個人向けプランでは、この設定は利用者本人がアカウントごとに行うもの。社員任せにすると、誰がオフにしたのか確認が漏れやすい。法人・チーム向けプランやAPI経由では、入力を学習に使わないことが既定のものが多く、この設定に頼らなくてよい場合がある。どちらに当たるかは、次の流れで決まる。

「学習に使われる」とは何を指すのか

誤解されやすいので先に整理する。入力した内容が、そのまま他人の画面に表示される仕組みではない。学習に使われるというのは、入力内容がモデルの改善に利用されるということで、その結果として類似の表現が出力に影響する可能性がある、という話だ。

ただし実務上のリスクは、モデルへの影響よりも手前にある。入力データが事業者側のサーバーに一定期間保存され、そこにアクセスできる人がいる——ここが本体だ。学習利用の話だけを見ていると、この点を見落とす。

扱いが変わるのは「契約形態」

同じサービス名でも、どの契約で使っているかによって既定の扱いが違う。一般的な傾向はこうなる。

※各社の規約は改定されるため、上記は傾向。実際の判断は必ず現時点の規約と管理画面で確認してください。

注意したいのは、会社として法人プランを契約していても、社員が個人アカウントで使っていれば意味がないという点。契約の話と、実際に何が使われているかの話は別に確認する必要がある。

自社の状態を確認する4手順

1. 社内で使われているAIサービスを洗い出す。会社が契約しているものだけでなく、社員が個人で使っているものも含める。ここで実態と認識のズレが出る
2. それぞれの契約形態を確認する。無料か有料か、個人か法人か。請求先が個人カードになっているものは個人契約
3. 管理画面で学習利用の設定を見る。多くのサービスは設定画面にこの項目がある。組織全体に強制できるかも確認する
4. 自作ツールが使っているAPIの規約を確認する。ツール経由の入力は、チャット画面の設定とは別の扱いになる

「学習に使わない」でも残る3つのリスク

ここが本題。学習利用をオフにしても、次の3点は残る。

1｜保存期間

学習に使わない設定でも、不正利用の監視などの目的で入力データを一定期間保存するのが一般的だ。「学習に使わない」と「保存しない」は別の話。保存期間が何日か、期間経過後に確実に削除されるかを規約で確認する。

2｜事業者側のアクセス権

保存されているということは、事業者側でそれを見られる人がいるということ。誰が、どんな条件で閲覧できるのか。監査ログは残るのか。機密性の高い情報を扱うなら、ここまで確認する価値がある。

3｜再委託先

多くのAIサービスは、自社だけでインフラを持たずクラウド事業者を利用している。実際にデータが置かれる場所は、契約している会社と違うことがある。データの保存国も含めて、規約の「委託」「サブプロセッサー」の項目を見る。

現実的な線の引き方

すべてを確認してから使い始めるのは現実的でない。実務では、扱う情報のほうで線を引くほうが早い。

• 入れない：顧客の個人情報、未公開の財務数値、認証情報、契約条件。これらは設定にかかわらず入れない運用にする
• 加工して入れる：固有名詞を伏せる、数値を丸める。多くの業務はこれで足りる
• そのまま入れてよい：公開情報、一般的な業務文書のたたき台

この3分類を決めて共有するほうが、規約を全部読ませるより機能する。分類の作り方は生成AIの社内ルール、どう作る？にまとめてある。

まとめ

学習に使われるかどうかは、サービス名では決まらない。契約形態と設定、そして社員が実際に何を使っているかで決まる。そして学習利用をオフにしても、保存期間・アクセス権・再委託は残る。全部を調べ切るのは大変なので、扱う情報のほうを3分類して線を引くのが現実的な進め方になる。