SEOとAI検索対策、中小企業はどちらに投資するか—予算の分け方と判断の順番

SEOとAI検索対策は、別々の予算にしなくていい

Googleは、検索のAI概要（AI Overviews）とAIモードについて、表示されるための追加の要件や特別な最適化はなく、これまでのSEOの基本がそのまま当てはまると説明しています。新しい機械可読ファイルやAI向けのテキストファイル、専用の構造化データも要らない、とまで書いています。

ChatGPTの検索機能も、ウェブを読みに来る仕組みは検索エンジンと変わりません。OpenAIは検索用のクローラー（OAI-SearchBot）を拒否しているサイトはChatGPTの検索の回答に表示されないと説明しています。つまり、どのAIでも入口は「ページが読める状態にあるか」で、その先は「読んだ内容が質問の答えになっているか」です。

土台の中身は3つです。ページが検索エンジンとAIのクローラーに読める状態にあること。会社名、所在地、サービス、料金がページごとに食い違っていないこと。顧客が実際に尋ねる質問に、冒頭で答えている記事があること。LLMO（AI検索対策）の基本と、SEOとの共通点は中小企業のLLMO対策とは？SEOとの違い・費用・始め方で詳しく扱っています。

自社サイトの実測：AIの回答画面から来た訪問は、検索の約2.5%

投資の配分を決めるには、いまどこから人が来ているかを見るのが早道です。当社サイトのGA4で、2026年8月28日から9月24日までの28日間を参照元ごとに数えると、次のようになりました。

AIの回答画面の内訳は、Geminiが38、ChatGPTが46、Copilotが10、Perplexityが3です。ここで注意したいのは、GoogleのAI概要やAIモードからのクリックが、この97には入っていないことです。Googleの説明では、AI概要やAIモードに出た分はSearch Consoleの検索全体に含めて集計されます。GA4でもGoogleからの検索の訪問として記録されるため、分けて取り出せません。AI検索の影響を「AIサービスからの訪問数」だけで判断すると、小さく見積もりすぎます。

それでも、97という数字に合わせて予算の半分をAI検索専用に回す理由は見当たりません。検索エンジン経由の訪問を支えている作業が、AI概要に出るための作業と同じだからです。

AI検索で差が出たのは、引用より「会社として名前が出るか」

2026年9月18日に、顧客が尋ねそうな25問を2つのAI（ClaudeのWeb検索と、Google検索につないだGemini）に投げ、回答の出典と本文を記録しました。当社サイトが出典に入った割合は28%と48%で、AIによって2倍近く違いました。一方で、回答の本文に「SalesDock」という名前が出た割合は、どちらも16%で同じでした。

社名を含まない質問に絞ると、Geminiは9問で当社の記事を出典に使いながら、名前を出したのは1問だけです。記事は一般論の出典として読まれていても、「紹介すべき会社」とは見られていませんでした。読み返すと、記事の本文に、誰が、どの地域で、どんな規模の会社向けに、いくらで支援しているかがほとんど書かれていませんでした。

ここで打つ手は、AI専用の施策ではありません。記事に会社としての情報を書き足すことで、検索から来た読者が「この会社に頼めるか」を判断する材料にもなります。測り方と施策の記録はSalesDockが自社サイトで実施したLLMO対策と計測方法に残しています。

予算の分け方は、3つの問いに順に答えて決める

配分を割合で決めると、状態に合わない使い方になりやすいです。次の3つを上から順に確かめ、最初に「いいえ」になったところに予算を集めます。

①で止まる会社：まず検索で読まれる状態をつくる

検索からの訪問が月に数百件もない段階では、AIも読む材料を持っていません。ページが検索エンジンに登録されているか、会社情報のページに所在地やサービスが正しく書かれているか、顧客から実際に聞かれた質問に答える記事があるか。この3つを先に整えます。

②で止まる会社：読まれている記事に、会社としての情報を足す

訪問はあるのに相談が来ない場合、記事が一般論の説明で終わっていることが多いです。Search Consoleで表示回数の多い記事を5本選び、本文に「どの地域の、どの規模の会社を、どんな形で、いくらから支援しているか」を書き足します。当社の計測でAIに名前を出してもらえなかった原因と同じなので、この作業は検索とAIの両方に効きます。

③まで進む会社：AIの回答を定点で確かめる

商談で「他の会社と比べてどうか」「どこがおすすめか」と聞かれる業種では、顧客が同じ質問をAIに投げている可能性があります。ここで初めて、AI検索向けの予算を足します。最初に使うのは施策ではなく計測です。当社は25問の質問票を2つのAIに投げる作業をスクリプトにしていて、1回10〜15分で終わります。手作業でも10問から始めれば、月1回の確認に大きな費用はかかりません。

AI検索向けとして提案されても、先に予算を組まなくていい施策

AI検索対策の提案には、llms.txtの設置、AI向けの専用マークアップ、AIが内部で検索しそうな語に合わせたページの量産が入っていることがあります。Googleは、AI概要やAIモードに出るために新しい機械可読ファイルやAI向けのテキストファイル、特別な構造化データは要らないと明記しています。

当社もllms.txtを置いていますが、それでAI回答への掲載が増えたかどうかは、いまも確認できていません。ページの量産は、同じ質問に答えるページが社内で複数できて、どれも評価されにくくなる心配の方が大きいと考えています。費用をかけるなら、構造化データを画面の表示と一致させる作業や、会社情報の食い違いをなくす作業の方が先です。

地域で探される業種は、Googleビジネスプロフィールも土台に入る

来店や訪問を前提にした業種では、地図の検索（MEO）も入口になります。Googleは、AI機能に向けた基本の作業の1つとして、ビジネスプロフィールの情報を最新にしておくことを挙げています。住所、営業時間、サービス内容が自社サイトと合っているかを確かめるだけでも、検索、地図、AIの回答の3つに効きます。不動産会社の例は不動産会社のMEO対策にまとめています。

SEO会社とAI検索対策の会社から提案を受けたときに聞く4つのこと

この記事の問いは、SEOの支援会社から提案を受けながら、AI検索にも手を打つべきかで迷っていた経営者との商談で出たものです。2つの提案を並べて比べるときは、金額より先に次の4点を書き出してもらうと判断しやすくなります。

1. 1. 作るもの・直すものは何か

   記事の本数、会社情報ページの修正、構造化データの追加など、成果物を並べてもらいます。SEOの提案とAI検索の提案の両方に同じ作業が入っていれば、同じことに2回払うことになります。

2. 2. どの質問を、どのAIに、何回尋ねて測るか

   AIの回答は、尋ねるAIや日時で変わります。質問の一覧と、測るAI、繰り返す回数が決まっていない提案は、効果があったかどうかを後から確かめられません。

3. 3. 引用と、社名が出ることを分けて報告するか

   自社の記事が出典として参照されることと、回答の中で会社として名前が挙がることは別の結果です。問い合わせに近いのは後者なので、報告書で分けてもらいます。

4. 4. 問い合わせまで、どうつないで見るか

   表示回数や引用数が増えても、問い合わせが増えるとは限りません。どのページから相談や資料請求に進んだかまで追う方法を、契約前に聞いておきます。

依頼先を探している段階なら、診断から再計測までの比べ方を大阪・関西のLLMO対策会社の選び方で整理しています。

投資の効果は、4つの数字を混ぜずに28日単位で測る

SEOとAI検索の効果を1つの数字で見ようとすると、どちらが効いたのか分からなくなります。始める前に次の4つを同じ期間で控えておき、28日ごとに比べます。

AIの回答を測るときは、出典に自社ページが入った数ではなく、社名が出た数を主な数字にします。当社の計測では、出典の割合はAIによって28%と48%に分かれ、社名が出た割合は2つのAIで同じ16%でした。どのAIで測ったかで動く数字を追うと、施策の良し悪しではなく、測った道具の違いを見てしまいます。